にんにく広場

カスタム化は欠かせないHIDライト

新車を購入すると、カスタムパーツなどを装着して、デザインの変化を楽しんでみたくなるのではないでしょうか。そんな方にオススメしたいのが、HIDタイプのライトです。基本的についているライトとは異なり、光の色が青色を帯びたものになるので、夜間走行時にはとても美しく見えます。 HIDタイプのライトは値段も安くてため、いくつか試してみるのもいいでしょう。
LED電球は、巷で注目を集めています。 LED電球は白熱電球や蛍光灯に比べ寿命が長いことが知られています。 LED電球は寿命が他の電球に比べ約5倍と言われています。まだ新しい技術であるため、LED電球の価格はまだ高く感じるかもしれませんが、長期的な視野で考えると使用するのが利点であるといいます。
　３日の東京株式市場は、先週末のニューヨーク株式市場が大幅反落した流れを受け、続落して取引が始まった。

　午前９時現在の日経平均は、前日終値比１３２円３１銭安の８５６７円９８銭、東証１部全体の値動きを示す東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、同１２・２９ポイント安の７４８・８８。

　９月３０日のニューヨーク株式市場のダウ工業株３０種平均は、世界経済の減速懸念が強まり大幅反落。前日比２４０・６０ドル安の１万０９１３・３８ドルで取引を終え、節目の１万１０００ドルを１週間ぶりに割り込んだ。

　一方、国内では取引開始前に日銀短観が発表され、景況感が半年ぶりに改善されたことが分かったが、影響は限定的だった。

【関連記事】
今冬や来夏の電力は大丈夫？　「節電こんなものか」に要注意
成功の絶対条件はコンテンツ戦略　ｉＰａｄ追撃へ燃えるキンドル・ファイア
たばこ増税１年　禁煙６割失敗、販売回復…進む受動喫煙対策
半年で３４兆円消えた…東証１部の時価総額
為替介入の資金枠、過去最大の４６兆円に


　3日の東京株式市場は続落して始まった。寄り付きの日経平均株価は前日比132．31円安の8567．98円。TOPIX（東証株価指数）も続落した。前週末の米国株の大幅安や株価指数先物安から売り優勢となった。

　現地9月30日のNYダウ工業株30種平均は前日比240．60ドル安と反落。8月の米個人消費支出は前月比0．2％増にとどまったほか、所得が1年10カ月ぶりのマイナスに転落。また、9月のHSBC中国PMI（購買担当者景気指数）確報値は49．9となり、好不況の分岐点の50を3カ月連続で下回った。8月の独売売上高は前月比で大幅減少。外国為替市場でドル・円相場は、期末のポジション調整などからドル買い・円売りに円相場は一時1ドル＝77円20銭と、2週間ぶりの円安値を付けた。

　寄り付きの外資系の注文状況は売り越し。売り2530万株に対し買い1310万株と差し引き1220万株の売り越しとなった。金額ベースでは売り287億円に対し買い141億円と146億円の売り越し。バスケット取引は売り310億円に対し買いなし。ドル建てのシカゴ日経平均先物は大証終値よりも105円安い8575円だった。（編集担当：佐藤弘）

【関連記事】
3日相場見通し　外部環境悪化、嫌気売り先行、模様眺め気分強く、買い手控え
来週の相場見通し　投資家はリーマン・ショック級の株価暴落に身構え続ける
明日の注目材料／T＆DHD、ガリバー、トライステージ、日本エンターなど
銘柄パトロール（3）：みずほ、野村不HD、イオンクレ、大塚HDなど
銘柄パトロール（2）：ヤマハ発、タカタ、邦チタニウム、イオンモールなど


　日銀が３日発表した９月の企業短期経済観測調査（短観）は、企業の景況感を示す業況判断指数（ＤＩ＝「良い」から「悪い」を引いた割合）が大企業製造業でプラス２と、マイナス９だった前回の６月調査から１１ポイント改善した。サプライチェーン（供給網）が復旧し、自動車、非鉄金属などが、東日本大震災後の落ち込みからＶ字回復を果たし、全体を牽引した。

　大企業のＤＩは全２８業種中１８業種で改善した。前回調査で、震災により過去最大の落ち幅を記録した自動車は、過去最大の上げ幅となる６５ポイント改善し、プラス１３となった。

　また、震災直後の自粛ムードが顕著だった宿泊・飲食サービスは２２ポイント改善しマイナス１８。原子力発電所事故の影響が続いている電気・ガスは、１１ポイント悪化しマイナス１４となった。

　先行きについては、サプライチェーンの回復や電力不足の緩和で生産基盤が安定する一方で、円高や欧州財政危機など世界経済の停滞も懸念され、先行きの大企業製造業ＤＩは２ポイント改善のプラス４と改善幅は大幅に縮小した。

　通期の想定為替レートは１ドル＝８１円１５銭と、６月調査よりもさらに円高に振れ、輸出企業の減速を中心に景気回復の足かせとなる懸念もある。

【関連記事】
円高の底流にみえる日銀総裁とＦＲＢ議長の確執
欧州不安拡大に市場動揺、円高さらに進行も　厳しさが増す日本企業
いつ「日本売り」起きてもおかしくない　「超円高」で深刻な産業空洞化も
超円高対策　日銀の認識甘すぎないか
「回復弱い」世界経済判断を引き下げ


　日本銀行は３日、企業から見た景気動向を示す９月の全国企業短期経済観測調査（９月短観）を発表した。

　最近の景況感を示す業況判断指数（ＤＩ）は、景気判断の目安となる「大企業・製造業」が前回６月調査から１１ポイント改善してプラス２となり、半年（２四半期）ぶりにプラスに転じた。東日本大震災で打撃を受けたサプライチェーン（部品供給網）の復旧が進んだことが大きい。

　大企業・製造業のうち、「自動車」は前回調査から６５ポイント改善のプラス１３で、比較できる１９９２年以降では最大の上昇幅となった。「非鉄金属」も３１ポイント改善してプラス１７に、「電気機械」は１１ポイント上昇してマイナス５になるなど１６業種中１０業種が改善した。